最近では、東日本大震災もあり、オフィスに対する耐震性を物件選びの条件とされているケースも多いです。そこで、旧耐震基準にて建築された建物でもリニューアル工事の一環として、耐震補強工事をしている物件も多くなっています。その他の条件面を考慮すると竣工年に限らず検討する方がよりよい物件と出会える可能性が高まります。
みなさま、こんにちは😄
１０月なり、今年も残すところ３ヶ月となりました。
まだまだやる事がいっぱいあるステージ君です！
前回、好評でしたオフィス雑学！
今回は建物の耐震について発信しちゃいます。
建物の『耐震』
最近だと東日本大震災、今年は熊本地震があり、日本だと、いつどこで地震があってもおかしくありません。オフィス選びも建物（ビル）の耐震性が重要になっています。
新耐震基準とは、１９７８年の宮城県沖地震（M７．４、震度５）で甚大な家屋倒壊被害が発生したことを機に建築基準法（施行令）の改正による新しい耐震基準のこと。新耐震基準は、１９８１年（昭和５６年）６月１日に施行された。この日以降に建築確認を受けた建物については、新耐震基準が適用されて、地震に対する基本的な安全性があると言われています。
建物の構造において、地震対策には、「耐震」「制振」「免震」の３種類があり、構造の違いがあります。
【耐震】 地震が発生しても壊れない（耐えられる）建物の構造
【制振】 建物の壁や柱などに振動軽減装置を付け、揺れを抑える建物の構造
【免震】 地面と建物の間に震動を吸収する装置を付け、地震が発生しても建物に揺れが伝わらないようにした構造
この中で、地震発生時に感じる揺れの大きさとしては、
「耐震」 ＞ 「制振」 ＞ 「免震」
そもそも、揺れが伝わらないように設計している「免震」が一番優れた構造と言えます。
しかし、「免震」や「制振」は専用の装置設置にコストがかかるため、実際には「耐震」の建物が主流になっています。あくまで、「設計の審査」を１９８１年６月１日以降に通過した建物が対象ということで、１９８２年に竣工した建物だからといって、新耐震基準を満たしているわけではないので注意が必要です。
みなさん、参考になりましたでしょうか！
今後も発信していきます！
＜＜ オフィス情報はコチラ！＞＞
↓ ↓ ↓
